災害時 一番困ったのはトイレ

朝日新聞digital　記事抜粋 トイレで排泄（はいせつ）する。人間の生理的欲求は、災害時も変わらない。にもかかわらず、食料の備蓄と比べ、災害用トイレの備えは、重要性が広く認識されていないのが実情だ。 私は東日本大震災、熊本地震などで発生から間もなく現地に入った。避難所のトイレの大半は汚れたままで、使用禁止のところも多かった。日ログイン前の続き中はトイレに行かずに済むよう水分を控えた。実際、東日本大震災で、文部科学省が避難所となった学校にアンケートしたところ、一番困ったのはトイレだった。 一方、被災経験のない人には課題が共有されにくい。食料の配布や炊き出しを受ける笑顔は報じられても、汚物であふれたトイレや、仮設トイレの行列に疲弊する姿はほとんど見ない。私たちメディアは大いに反省しなければならない。 被災者が避難生活を「不便で当たり前」と忍耐強く受け入れてしまうのも一因だ。学校や災害時のトイレ改善に取り組むＮＰＯ法人日本トイレ研究所の加藤篤代表理事は「日常と同じトイレを求めるのは決してぜいたくではない」と強調する。トイレに行きたがらず、水分を控えることはエコノミークラス症候群のリスクを高める。命に関わる大問題だ。 災害直後から中長期にわたる切れ目ないトイレ支援には、水分を固める携帯トイレや仮設トイレ、下水管に直結させたマンホールトイレを組み合わせた備えが要る。日常に近い感覚で使えるマンホールトイレは、被災地の宮城県東松島市や熊本市で実際に使われ、好評だった。 だが、特にマンホールトイレの設置数は自治体によって、ゼロから数千基まで大きなばらつきがある。地下部分の貯水槽や配管を新設するには大規模な工事が要る。国土交通省は事業費の半分を補助しているが、数千万円規模の予算が必要で、整備が難しい自治体もある。 単なる予算不足に加え、行政の管轄の複雑さも足かせになっている。 住民生活に直接関わる市町村ではおおよそ、水洗は上下水道、くみ取りは環境衛生と担当部署が分かれる。避難所となる学校は平常時、教育委員会の管轄だ。国の担当は上水道が厚生労働省、下水道が国交省、し尿処理は環境省、学校は文科省と、さらに複雑になる。 自治体職員の勉強会でも、「設置場所や維持管理をどう調整したらいいか分からない」と悩む声が多い。トイレ研究所の加藤さんは「防災計画に、災害トイレの責任者を明示するべきだ」と指摘する。 ただ、自治体に整備のかじを切らせるには、住民の関心の高まりが欠かせない。健康リスクに直結する災害時の深刻さから目を背けず、天気やグルメの話をするように、普段からトイレについて語り、評価し、改善を促していきたい。  http://digital.asahi.com/articles/DA3S12898398.html?rm=150

避難所の簡易トイレ　見落とされがちでがあるが、とっても重要である。
トイレが不便、または汚い、混雑して長い時間並ばないと用が足せない
となると、体の弱いお年寄りなどは、出来る限り回数を減らそうと
トイレに行きたがらないため、おのずと水分を控えることになる。

もともと子供や成人と比べると体内水分量の少ないお年寄りが、
過剰に水分摂取を控えると、脱水症状やエコノミークラス症候群の
リスクを高める。これこそ命に関わる大問題だ。

私の自宅でも災害用の控えとして、水、食べ物、トイレットペーパー、
ティッシュ類などは欠かすことの無いよう心掛けている。
さらにそれに加え、携帯ラジオ、懐中電灯、呼び笛、乾電池の
ストックなどは常備しているが、トイレに関しては備えがない。

以前、子供が学校で簡易トイレのような袋状のシートをもらってきた。
災害用としてだけでなく、遠出した際などの渋滞時にも使用できる旨、
書いてあった。その時は、なるほど！！もしかしたら何かの時に役立ち
使うことがあるかも！？と思い、車のシートポケットに忍ばせてみた。
現在では仕舞ったそのままになっている。

3.11直後には、いざという時のためにお風呂の水をためておくなど
していたものだ。
時間と共に防災意識が薄れていく、、、これではいけない。

もちろん自宅にそいういった備えも必要だが、もし、自宅も崩壊し、
公民館や学校での避難生活が始まった時には、せめてトイレの我慢を
しなくていいような設備の準備を切に願う。

これだけ、便利な生活グッズがあふれ、いかに快適に暮らせるか
と住環境に関しても様々な便利な製品や電化製品、家具なども含め
贅沢になってきたこのご時世、地震大国日本として各自自治体を
はじめ、国をあげてこのトイレ問題に取り組んでほしいものだ。